最近の US における正体不明無人機騒動の正体を推測する
この件は UFO 業界でも大きな話題になっているが、なんでこんな分かりきったことで一々騒ぐのかなぁ…。UFO 業界もネタ切れなので、こんな分かりきったネタでも、囃し立ててアクセスを稼ぐしかないのか。
AI(ChatGPT-4o) との会話で説明を代用。
AI との会話
Me: ここ最近、US で話題になっている drone 騒ぎについて要約して。
アメリカ東海岸、特にニュージャージー州やメリーランド州、バージニア州で、夜間に正体不明の大型ドローンが相次いで目撃されています。これらのドローンは軍事施設や重要インフラの上空を飛行しているとの報告もあり、住民や地元当局の間で不安が広がっています。
連邦捜査局（FBI）はこれまでに3000件以上の目撃情報を受け取っていますが、ドローンの正体や操縦者についての決定的な情報は得られていません。一部では、これらのドローンがイランの母船から発進しているとの説もありましたが、国防総省はこれを否定しています。
連邦航空局（FAA）は一部地域でドローンの飛行を制限する措置を取っていますが、現時点で公衆の安全に対する直接的な脅威は確認されていないとされています。しかし、住民の不安は高まっており、当局に対してさらなる情報開示と対応を求める声が強まっています。
Me: US 政府の許可を得て、軍需産業傘下の企業が開発した機密の最新軍用無人機の大規模な 実地テスト/学習/評価 …だとみるのが妥当かと思いますが、どうですか？
その推測には一理あります。以下の点を考慮すると、その可能性は否定できません：
1. 大規模なテストと学習の必要性
最新の軍用無人機は、AIや高度なセンサー技術を活用しており、実際の運用環境でのテストとデータ収集が不可欠です。大規模かつ継続的な学習を行うため、広範囲にわたる飛行が必要となります。
2. 軍需産業と政府の関係
米国の軍需産業企業は国防総省と密接な関係を持ち、極秘プロジェクトの開発に従事しています。これらのテストは一般に公開されることは少なく、隠密に行われることが多いです。ドローンの飛行経路が軍事施設や重要インフラの周辺である点も、この仮説を支持します。
3. 意図的な情報非公開
FBIやFAAが未だに具体的な情報を公表していないことは、国家安全保障に関わる機密事項である可能性を示唆します。情報を公開しないことにより、敵対勢力に詳細を悟られないようにしているとも考えられます。
4. 誤報やデマの可能性を排除する意図
仮にこれがアメリカ政府主導の計画である場合、イランの関与説や他国のスパイ活動説が流布することで、実際の意図を隠すカモフラージュとして機能する可能性もあります。
ただし考慮すべき点
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住民の不安と情報漏洩のリスク
政府が住民の不安を無視する形で極秘テストを行うのは、国内での信頼低下を招く恐れがあります。これが政府主導であれば、何らかの形で説明責任を果たす必要があるでしょう。 -
他国や非国家主体による活動の可能性
スパイ活動やサイバー攻撃の試みである可能性も排除できません。これが確認されれば、重大な安全保障上の課題となります。
現段階では「極秘の軍事テスト」である可能性が妥当な仮説の一つであるといえますが、さらなる情報が明らかになるまで決定的とは言えません。
Me: US の敵対性国家は現在、それぞれ深刻な問題を抱えていますから、あえて US 本土まで 無人機を、それも大量かつ複数の地域で飛ばすことは想定しづらいです。US の軍や情報機関もそれを放置するほど無能ではないでしょうし。
おっしゃる通り、敵対的国家が現在の状況下でそのようなリスクを冒す可能性は低いと言えます。いくつかの理由で、この推論が妥当性を持つと思われます。
1. 敵対的国家の内部問題
- ロシアはウクライナ紛争で軍事リソースが逼迫しており、経済制裁の影響も深刻です。こうした状況で、アメリカ本土で挑発的な行動を取るリスクは現実的ではありません。
- 中国も経済成長の鈍化や内政上の不安定さを抱えており、国際的な対立をさらに悪化させる行動は慎重に避ける傾向があります。
- イランに関しても、国際的な制裁や国内の抗議活動が続いている中で、アメリカ本土に無人機を大量飛行させる能力や動機には疑問が残ります。
これらの国家は、自国内外の危機管理が優先されるはずです。
2. 技術的 ・後方支援の問題
- 敵対国がアメリカ本土に無人機を送り込むには、高度なステルス技術や遠距離運用能力が必要です。これを大規模に実施するには相当なリソースが求められます。
- また、無人機の飛行には継続的な指令や通信が必要であり、アメリカ本土近くでこれを実現するには、秘密裏に運用するための母艦や基地が必要になりますが、これらの存在は早期に発見される可能性が高いです。
3. アメリカの防空能力
- アメリカはNORAD（北米航空宇宙防衛司令部）やDHS（国土安全保障省）などを通じ、空域の監視を非常に厳格に行っています。
- 軍用無人機の特性を持つ飛行物体がアメリカ本土に侵入した場合、その発見・追跡・排除は迅速に行われるでしょう。これを無視したり放置したりするとは考えにくいです。
4. 国内要因の方が説得力がある
- 大規模なドローン飛行は、軍需産業や米軍の実験、あるいは新技術の運用テストで ある方が整合性があります。これなら、政府が説明を控える理由も明確です。
- 「敵対勢力によるもの」という説が流れることは、国内テストを隠蔽するための意図的な情報操作である可能性すらあります。
結論
敵対国による大規模な無人機侵入は、動機・技術的能力・アメリカ側の防御体制を考慮すると、現実的なシナリオではないと言えます。
代わりに、米国内での極秘の軍事プロジェクトやテクノロジー評価が今回の「ドローン騒ぎ」のもっとも妥当な説明として浮上してくるように思えます。
コメント
この問題でも後述の事例(*1)と同様に、AI の冴え具合は（少なくとも指摘されるまでは）期待するほどではない。
(*1)
現状の AI の限界？：常識的な知識の「簡単な応用」に思い至らない事例
(2024-12-17)